役に立つ!投資用語集

投資

役に立つ!投資用語集をまとめてみました。

はじめて株へ投資する方や投資信託を始める際、聞きなれない用語が出てきます。株に関する雑誌を見ても、株価指標や財務指標など、株価の動きを見通すための指標がでてきます。株売買などするためにもぜひ知っていただきたい用語を、一覧表にしてみましたので、役立ててください。簡略化しています。

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株式用語

売買単価(単元)

株式を売買する際の単位となる株式数、国内株式は100株で統一されている(国内上場の外国株式やETF、REITなどは除く)。

時価総額

株価に発行済み株式数(普通株式数を用いるのが一般的)を掛けて算出。企業に市場価値・規模を金額で表したもの。

PER(株価収益率)

株価をEPS(1株利益)で割った数値。株価と収益力とを比較することで、割高・割安を判断する際に利用される投資尺度。一般的には当期利益の予想値を計算に用いる。要するに、今の株価が「1株当たりの純利益の何倍なのか」(株価収益率)を示したもの。PERが高いと割高、PERが低いと割安。日本の上場企業の場合、PERはだいたい15倍程度が平均とされています。有望な株のPERが10倍など低めだったら、買いチャンスかもしれません。

PBR(株価純資産倍率)

株価をBPS(1株当たり純資産)で割った数値。株価と純資産とを比較することで、割高・割安を判断する際に利用される投資尺度。基準の値は1。一般的には純資産の実績値を計算に用いる。要するに今、株価が、1株純資産の何倍になっているのかを見るわけです。普通ならば、会社の価値は純資産以上になるはずであり、株価は1株純資産以上(PBR1倍以上)の状態であるはずなのです。まともな会社のPBRが1倍割れならお買い得。優良企業だけど何らかの理由で一時的に大きく株価が下がっている場合には、絶好の買いチャンスとなります。

配当利回り

1株当たり年間配当金を株価で割って算出。株価と配当金とを比較することで、割高・割安を判断する際に利用される投資尺度。一般的には当期年間配当金の予想値を計算に用いる。

ROE(自己資本利益率)

純利益を自己資本(株主資本)で割って算出。株主が出したお金(資本)を使って、企業が最終的にどれだけ稼いでいるかを見る指標。ROE=PBR÷PERの関係がある。

売上高

商品を売る、サービスを提供するなど、企業の主たる営業活動によって得た代金の総額。企業や業種により営業収益、経常収益などと表示する場合もある。

営業利益

売上高から売上原価、販売費および一般管理費などの諸経費を引いた後の利益。本業でどれだけの利益を稼ぐかを示す。

経常利益

営業利益に受取利息や配当金、支払金利などの営業外収支を加味した利益。企業の期間損益の推移を見たり、企業同士の実力を比べたりするのによく用いられる。

純利益

経常利益に、通常の企業活動以外で発生した特別損益、法人税負担などを加味した利益。企業の経営活動の純粋な成果。当期利益、最終利益、税引き利益などとも呼ぶ。

営業利益率

営業利益を売上高で割って算出。本業の稼ぐ力を表し、値が大きいほど稼ぐ力が強いことを示す。売上高営業利益率とも呼ぶ。

損益計算書(PL)

財務諸表の一つで、企業の一会計期間における経営成績を示す。英語表記「Profit and Loss statement」の略でPLとも呼ぶ。

貸借対照表(BS)

財務諸表の一つで、企業の一定時点における資産、負債、資本などの状況を示す。「Balance Sheet」の略でBSとも呼ぶ。

キャッシュフロー計算書(CF)

財務諸表の一つで、企業の一会計期間における現金の出入りを示す。英語表記「Cash Flow statement」の略でCFとも呼ぶ。以下の3つの区分に分けて表示される。

営業キャッシュフロー

商品の販売やサービスの提供で得た収入から、原材料購入などの支出を差し引いた現金収支。

投資キャッシュフロー

設備投資や出資、資金貸し付け、投資有価証券の取得・売却などによる現金収支。

財務キャッシュフロー

借り入れなどの増減など財務活動での現金収支。

権利確定日

配当、株主優待、議決権など株主としての様々な権利が確定する日。権利を得るには権利確定日の3営業日前(2019年7月16日からは2営業日前)の権利付き最終日までに株式を購入する必要がある。権利付き最終日の翌営業日を権利落ち日と呼ぶ。

投資信託用語

総資産総額

投信に組み入れられている株式や債券などを時価評価し、その資産総額から投信の運営に必要な費用などを差し引いたもの。投信が運用する資産の規模を表す。

基準価額

純資産総額を総口数で割って算出される投信の価格(口は投信の取引を行う際の単位)。多くの投信は1口1円で運用が開始され、1万口当たりの基準価額を1日1回算出して公表している。

分配金

投信の決算に併せて投資家に支払われるお金。投信の運用資産の一部から払われるため、総資産総額と基準価額はその分減少(下落)する。投信の分配方針によって支払いの頻度や金額は様々。

販売手数料

投信の購入時にかかる手数料。投信によりゼロから4%程度までと幅がある。同じ投信でも、販売会社や買い方によって販売手数料が異なる場合がある。

信託報酬

投信の保有中にかかる運用手数料に当たるコスト。純資産総額、基準価額の変動にはこのコスト分も含まれている。

信託財産留保額

投信の解約時にかかるコスト。投信により異なり、ゼロから0.3%程度が一般的。

インデックス運用

株式や債券、商品などの市場全体の動きを示す指標(日経平均株価やダウ工業株30種平均、FTSE世界国債インデックスなど)に連動することを目指す運用スタイル。このタイプの投信をインデックス型投信と呼ぶ。

アクティブ運用

指数を上回る投資成果や絶対的なリターンが得られるように、投資先や売買のタイミングをファンドマネージャー・運用チームが随時判断していく運用スタイル。このタイプの投信をアクティブ型投信と呼ぶ。

運用会社

投信の運用方針や商品内容を決定し、資産の実質的な運用(投資判断、組み入れ銘柄の選定、売買の指示など)を行う会社。

販売会社

投信を募集・販売している会社。証券会社や銀行、信用金庫、郵便局など。一部の運用会社では、自社が運用する投信を個人に直接販売しているケースもある。

ETF(上場投信)

上場株式と同じように証券取引所で売買できるインデックス型投信。

REIT(不動産投信)

不動産を運用対象とする投信で、上場株式と同じように証券取引所で売買できる。オフィスビルや賃貸マンションなどに投資し、賃貸収入・売却益などの収益から管理費・支払金利などの費用を差し引いた利益の大半を投資家に分配する仕組み。


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